理科離れ対策に「博士」の先生増員を 学術会議が要望(Asahi.com)
「学者の国会」と言われる日本学術会議は22日、子どもたちの理科離れを防ぐために大学院で学んだ「博士」や「修士」の教員を増やすとともに、すべての小学校に理科専任の教員を置くことなどを文部科学省や各地の教育委員会などに求める要望をまとめた。
いかにしてこのプロポーサルを「教育現場(生徒&現役教師)」と「理科専任になる博士」双方にとって
Win-Winのかたちで実行するかはまだ未知数であり、その点で批判・不満・不安も多いだろう。
しかし、これは
双方にとって大きなチャンスである。「
5号館のつぶやき」のstochinaiさんの:
ともかく、できることはどんどんやってきませんか。>すべての皆さん
は正しい。
「大学理系学部側がすべきこと」でとくに重要はことは「
いかにして優秀な理科・数学教師を育てるか: 米国でのとり組み」で書いたように:
・研究と同じくらい教育は価値のあることであるというメッセージを本気で学生におくる
・情熱をもって学校教育にとり組んでいる経験豊富な現役教師を招聘し、大学教官とともに学生をメントリング (Mentoring) するさらに、
教師は現場で育つと思うが、第一期生の「理科専任になる博士」には就職後現場で理科専任のプロからの助言をえる機会が得がたいかもしれない(自分以外に理科専任がいない場合がほとんどであろうから)。たとえば、第一期生どおしがお互いに授業を参観して批評しあう”ピアー・レビュー’が全国レベルでネットでできるシステム(ネット授業参観)はどうであろう。
第一期生はパイオニアとして当然リスクを負わなければならないが、
先行者投資から得られるものは非常に大きい可能性がある。(つまり、おそらく理科専任博士教師の枠も有限であるので、近い将来ポストはうまり、良い意味でも悪い意味でも
希少価値が出る。その価値の生かし方はもちろん本人次第ではある)
関連エントリー:いかにして優秀な理科・数学教師を育てるか: 米国でのとり組み
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